プロフィール

おもな研究業績
平成２４年４月現在

著書 論文 翻訳 新聞・雑誌
著書 要旨

山下東子『魚の経済学−市場メカニズムの活用で資源を護る（第２版）』、日本評論者、2012年4月、pp.1-237.

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寺西俊一・石田信隆（編著）『農林水産業の再生を考える（自然資源経済論入門２）』中央経済社、2011年11月15日、pp.1-306.(執筆箇所−第8章　水産資源の管理と利用を考える（pp.189-213）(単著))

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山下東子『魚の経済学―市場メカニズムの活用で資源を護る』、日本評論社、2009年8月

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会田勝美（編）『水圏生物科学入門』恒星社厚生閣、2009年3月25日、pp.1-247. （執筆箇所−第5章水圏と社会とのかかわり§2．現代の水産業の直面する問題2-1経営）

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山尾政博・島秀典（編著）『日本の漁業･水産業の多面的機能』、北斗書房、2009年2月20日、pp.1-250.　（執筆箇所−第1章　水産基本計画・海洋基本計画と多面的機能）

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山下東子『東南アジアのマグロ関連産業―資源の持続と環境保護』、鳳書房、2008年2月

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Japan Environmental Council (ed.) “The State of the Environment in Asia 2005/2006”, Springer-Verlag Tokyo, 2005 (Chapter 2 Trade and the Environment: Promoting Environmentally Friendly Trade (pp.41-63) を分担執筆。本章の著者は、Kojima Michikazu, Kiyono Hisako, Yokemoto Masafumi, Izawa Arata, Yamashita Haruko, Tachibana Satoshi)

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漁業経済学会編『漁業経済研究の成果と展望』、成山堂書店、2005年5月（執筆箇所―第11章第1節　水産物貿易、pp．297-303（堀口健治と共著）、第11章第3節　開発経済、pp.308-311（単著））。

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菅谷実編、『東アジアのメディア・コンテンツ流通』、慶應義塾大学出版会、2005年3月（執筆箇所―第2章　国際流通からみた東アジアのメディア融合、pp.43-80）

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(財)国際貿易投資研究所編、『ITサービス貿易の概念整理と国際比較』、リブロ、2005年1月（執筆箇所―第3章　通信サービス貿易の概念と統計、pp．28−60）。

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日本環境会議・「アジア環境白書」編集委員会編、『アジア環境白書2003/04』、東洋経済新報社、2003年10月、（執筆箇所―第1部第2章2−2　水産物貿易：マグロを中心に、pp．64-69、除本理史、伊澤あらたと共著）（2005年4月13日、朝日新聞社より「第6回　明日への環境賞」　受賞）

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21世紀食品産業文化振興会・日本食糧新聞社編著『食品産業・2010年の展望と課題』、日本食糧新聞社、2002年3月（執筆箇所（堀口健治と共著）「第６章　国際化と価格（コスト）と食品産業から国際化の段階と中国への急速な依存・その見通し〜」）

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菅谷実・中村清編著、『放送メディアの経済学』、中央経済社、平成12年9月（分担執筆−放送メディアの産業組織担当）。 [ＰＤＦ]
井上照幸・大西勝明・山下東子、『情報通信産業』（日本のビッグインダストリー・シリーズ）、大月書店、平成12年6月（分担執筆−21世紀のテレコムビジネスの展開担当）。 [ＰＤＦ]
日本民間放送連盟研究所編、『デジタル放送産業の未来』、東洋経済新報社、平成12年2月（分担執筆−デジタル放送受像機の未来担当）。 [ＰＤＦ]
三友仁志編著、『マルチメディア経済』、文真堂、平成10年5月（分担執筆ー国際電話料金担当）。 [ＰＤＦ]
井上照幸・山下東子、『KDD・IDC/ITJ〜激変のときを迎える国際通信』（日本のビッグビジネス・シリーズ）、大月書店、平成8年9月。 [ＰＤＦ]
根岸毅・堀部政男編、『放送・通信新時代の制度デザイン』、日本評論社、平成6年8月（分担執筆−アジア諸国における放送秩序形成担当）。 [ＰＤＦ]
徳田堅二監修、『Q&A　すぐわかる・よくわかる　経済の動きがよめる本』、広済堂出版、平成5年4月（分担執筆−財政運営と国の役割担当）。 [ＰＤＦ]
山谷修作編著、『現代日本の公共料金』、電力新報社、平成4年5月（分担執筆−国際電気通信料金担当）。 [ＰＤＦ]
（翻訳）A.ジャックマン著、南部鶴彦と共訳、「新しい産業組織論」、日本評論社、平成4年5月。 [ＰＤＦ]
長谷川彰監修、『漁業管理研究−限られた資源を生かす道−』、成山堂書店、平成3年8月（分担執筆−漁業とレジャーとの共存に関する比較研究担当）。 [ＰＤＦ]
公益企業研究会編、『テレコム新時代と公益事業』、八千代出版、 昭和62年4月（分担執筆−国際電気通信市場の競争担当）。 [ＰＤＦ]

　
論文 要旨
山下東子「漁業と海洋・食料安全保障」『海外事情』(拓殖大学海外事情研究所)Vol.59, No.4、2011年4月、pp.59-74. [ＰＤＦ]
Yamashita, Haruko ‘Why Aged Fishers Do Not Retire? Social Welfare and Benefits to the Industry’, Proceedings of the Fifteenth Biennial Conference of the International Institute of Fisheries Economics & Trade , (in CD form issued by) IIFET, October 2010, pp.1−8. [ＰＤＦ]
‘The Value Chain for Philippine Tuna Commodity: Recent Developments and Future Directions’, Proceedings of the Fourteenth Biennial Conference of the International Institute of Fisheries Economics & Trade, (in CD form issued by) IIFET, October 2008. [ＰＤＦ]
「台湾のマグロ漁業会社の系譜と事業活動」『明海大学経済学論集』　Vol.20, No.1、2008年3月。 [ＰＤＦ]
“Food-System of Tuna Industry: Market Distortions in Canning and Sashimi Markets”, Proceedings of the Thirteenth Biennial Conference of the International Institute of Fisheries Economics & Trade, (in CD form issued by) IIFET, November 2006. [ＰＤＦ]
「東南アジア・マグロ缶詰産業の発展過程―多国籍企業論・開発経済論の視点から―」, 『国際漁業研究』 7-1/2、2006年9月。 [ＰＤＦ]
「東南アジアの輸出志向型マグロ関連産業と輸入国市場」（博士論文）、2005年11月、広島大学. [ＰＤＦ]
「輸出特化型カツオ・マグロ関連産業の産業組織―フィリピン・ゼネラルサントスを事例として―」,『漁業経済学会誌』50-1,2005年6月. [ＰＤＦ]
“The Transformation of the Production and Consumption Pattern of Canned Tuna Products with reference to Transnational Agri-business Development”, Meikai Economic Review(明海大学経済学論集), Vol.17, No.1, 2005年3月。 [ＰＤＦ]
“The Transformation of the Production and Consumption Pattern of Canned Tuna Products with reference to Transnational Agri-business Development”, Proceedings of the Twelfth Biennial Conference of the International Institute of Fisheries Economics and Trade, (in CD form issued by) IIFET, July 2004. [ＰＤＦ]
「責任ある漁業とは何か―生産・流通・消費経済面から―」Journal of International Fisheries7(1), March 2004（国際漁業研究　第7巻第1号） [ＰＤＦ]
「水産物の安全・安心と消費者行動」漁業経済学会誌第48巻第2号、2003年10月 [ＰＤＦ]
“The Concept of “Basic Television Broadcasting”: It’s Status and Evolution”, Keio Communication Review No.24 (慶応義塾大学), 平成14年3月。 [ＰＤＦ]
“Problems of Export-Oriented Yellowfin Tuna Industry -The Philippines and Indonesia-“, Journal of Internaional Fisheries4(1), March 2001(国際漁業研究　第４巻第１号) [ＰＤＦ]
「輸出特化型マグロ関連産業の諸問題―フィリピンとインドネシアを事例として」、『経済学論叢（野間俊威教授古希記念論文集）』（同志社大学）Vol.52,No.3、平成13年3月。 [ＰＤＦ]
「テレビ放送における「基幹放送」の条件とその変化」、『公益事業研究』第52巻第1号、平成12年10月。 [ＰＤＦ]
「輸入生鮮キハダマグロの流通過程に関する研究」、『明海大学経済学論集　Vol.12, No.1』。 [ＰＤＦ]
'Tuna Fishery in the Philippines- A Case Study of Japan-bound Sahimi Grade Yellowfin', in Yamao, M. & R.F. Subade (eds.) "Fisheries Today in the Philippines", Kagoshima University, Sep. 1999. [ＰＤＦ]
「デジタル・テレビ受像器の普及過程についての研究」、『平成１０年度　情報通信学会年報（15周年記念懸賞論文集』、平成11年３月（佳作受賞）。 [ＰＤＦ]
「情報・通信産業の実態分析−NTT, KDD」、『社会と情報』No.４、平成10年12月。 [ＰＤＦ]
「TAC制度による水産資源管理の妥当性と問題点」、『明海大学経済学論集　Vol.10, No.1』、平成10年3月。 [ＰＤＦ]
「多メディア乱立時代の公共放送」、『公益事業研究』第49巻第1号、平成9年10月（菅谷実、磯本典章、西岡洋子、内山隆と共著）。 [ＰＤＦ]
"Trade Impediments and Domestic Price Differentials in the Japanese Telecommunication Services", IDE-APEC STUDY CENTER Working Paper Series 96/97--No.15, APEC Study Center Project, Institute of Developing Economies, March 1997 [ＰＤＦ]
「育児休業制度の利用実態からみた制度の適用可能性に関する一考察」、『明海大学教養論文集』　No.8、平成8年12月。 [ＰＤＦ]
"Factors Affecting Domestic Price Differentials in the Japanese Fisheries and Marine Products", IDE-APEC STUDY CENTER Working Paper Series 95/96--No.3, APEC Study Center Project, Institute of Developing Economies, March 1996 [ＰＤＦ]
「少子社会への提言〜こどもたちの豊かな未来のために〜幸せの三点セットを得るために」（遠山篤と共著）、『こども未来賞入選作品集』、こども未来財団・日本経済新聞社、平成８年３月（こども未来賞受賞）。 [ＰＤＦ]
「米国映画の国際競争力に関する試論」、『慶応義塾大学新聞研究所年報』第４５号、平成７年１０月。 [ＰＤＦ]
「日本版情報ハイウエイをめぐる諸問題ー寡占の経済学からのアプローチー」、『慶応義塾大学新聞研究所年報』第４４号、平成７年３月。 [ＰＤＦ]
「国際通信における衛星とケーブルの施設間競争（特集　第７回情報通信学会大会）」、『情報通信学会誌』Vol.8 No.2、情報通信学会、平成２年８月。 [ＰＤＦ]
「サービス貿易としての電気通信」、『システム工学会誌』No.13-1、システム工学会、 平成元年４月。 [ＰＤＦ]
「電気通信サービスの拡大と経済厚生」、『国民経済』No.154、国民経済研究協会、平成元年３月。 [ＰＤＦ]
「電気通信サービスの貿易と貿易原則」、『情報通信学会誌』Vol.6 No.3、情報通信学会、昭和６３年１１月。 [ＰＤＦ]
「貿易統計からみた電気通信サービスの国際化」、『外交時報』 No.1248、外交時報社、 昭和６３年５月。 [ＰＤＦ]

翻訳 要旨
A.ジャックマン著、南部鶴彦と共訳、「新しい産業組織論」、日本評論社、平成4年5月。 [ＰＤＦ]

新聞・雑誌 要旨
山下東子「将来展望のある漁業のモデル作り　協業化の先をめざして」『経済セミナー増刊』日本評論社、pp.75-80. [ＰＤＦ]
山下東子「今こそ漁業者自身が再生の選択と決断を（特集　水産業復興の選択と決断）」『AFCフォーラム』日本政策金融公庫農林水産事業、2011年8月、pp.3-6. [ＰＤＦ]
山下東子「漁業再編をめぐる議論の論点整理―中立的立場から―」『月刊　漁業と漁協（No.559）』漁協経営センター出版部、2009年9月、pp.6-10. [ＰＤＦ]
「人・モノを自由に、地域漁業法人化へ（特集　水産業の将来展望を探る）」『AFCフォーラム』日本政策金融公庫農林水産事業、2009年8月. [ＰＤＦ]
「魚の経済学（連載）」『経済セミナー』No.636-646、2008年4月号〜2009年2/3月号、日本評論社 [ＰＤＦ]
「アジア諸国の公共放送（第18回JAMCOオンライン国際シンポジウム）」、（財）放送番組国際交流センター（JAMCO）、2009年3月、（執筆箇所−「総括討議　アジア諸国の公共放送」） [ＰＤＦ]
「資源の保存・管理責任の所在を明確に（特集　マイワシ資源の変動と利用II-2.）」『日本水産学会誌』Vol.73, No.4、2007年7月. [ＰＤＦ]
「魚の経済学」『経済セミナー』No.628、2007年7月、日本評論社. [ＰＤＦ]
「『待ったなし』か『いや待てない』か資源回復」、『潮流』第44号、全国市町村水産業振興対策協議会、2007年5月. [ＰＤＦ]
「東アジア水産物貿易の構造変化と展望―グローバル化する流通―総括と論点（大会後記）」『漁業経済研究』第51巻第2号、2006年10月. [ＰＤＦ]
「先進国型漁業・漁業政策とは何か（特集　日本漁業は再生できるか）」『AFCフォーラム』農林漁業金融公庫、2006年6月号． [ＰＤＦ]
「地デジ普及率100％への長い道のり」（ふぉーかす：巻頭言）『映像情報メディア学会誌』Vol.60, NO.3, 2006年3月号. [ＰＤＦ]
「アジアにおける情報ライフライン構築に向けた国際連携」（第２２回コミュニケーションフォーラムでのパネルディスカッションIIの概要報告）（吉本繁壽、青山文則、伊藤英一、小嶋富男、山下東子）、『情報通信学会誌』 Vol.23, NO.3,2006年1月。 [ＰＤＦ]
「放送メディア産業の未来と民放経営」『月刊民放』2005年11月号。 [ＰＤＦ]
「バリ島はマグロのふるさと」『インドネシアニュースレター』No.47,JANNI（Japan NGO Network on Indonesia）、2004年2月20日発行。 [ＰＤＦ]
「水産物のトレーサビリティを考える〜うまく生かしてリスクの軽減を〜」『漁協』No.108、平成16年3月号 [ＰＤＦ]
「明日につなげる水産資源管理」『公庫月報』Vol.623、農林漁業金融公庫、平成14年10月 [ＰＤＦ]
「日本―台湾マグロ問題見聞記」『東アジアレビュー』、No.106、東アジア総合研究所、平成13年11月 [ＰＤＦ]
「漁業白書を読んで　水産基本法のもとでのこれからの水産業と白書」『農林統計調査』、（財）農林統計協会、平成13年7月。 [ＰＤＦ]
「時評」（連載）『郵便局経営』Vol.3, NO.4, 6, 8, 10, 12, Vol.4, No1,（財）郵政弘済会、平成13年4月〜平成14年2月。 [ＰＤＦ]
「BSデジタル放送機器の需要見通し」、『産業動向』No.606、（財）国民経済研究協会、平成12年6月。 [ＰＤＦ]
「デジタル化で変わる放送業界」、『産業動向　No.595』、（財）国民経済研究協会、平成11年6月。 [ＰＤＦ]
「マグロがクジラになる日〜フィリピン、インドネシアのマグロが日本人に突きつけるもの」東アジアレビュー、1998年4月号。 [ＰＤＦ]
"Satellite services to revolutionize TV", The Japan Times, Thursday, March 27, 1997.（平成9年3月） [ＰＤＦ]
「競争戦略としての標準化」、『産業動向　No.21』、（財）国民経済研究協会、平成9年3月。 [ＰＤＦ]
「福岡県鐘崎漁協〜ぎょきょうズームアップ〜」、『漁協　No.65』、全国漁業協同組合連合会、平成9年1月。 [ＰＤＦ]
「革命元年の情報通信」、『あけぼの　第14巻第2号』、全国電気通信労働組合、平成8年12月。 [ＰＤＦ]
"Japan falling behind in satellites", The Nikkei Weekly, December 4, 1995. [ＰＤＦ]
「通信の空洞化−その現状と今後の展望（３）求められる日本企業のパワー」、『産業動向』No.558、（財）国民経済研究協会、平成7年12月。 [ＰＤＦ]
「通信の空洞化−その現状と今後の展望（２）割引国際電話サービス」、『産業動向』No.557、（財）国民経済研究協会、平成7年11月。 [ＰＤＦ]
「通信の空洞化−その現状と今後の展望（１）料金と技術−空洞化の直接の原因」、『産業動向』No.556、（財）国民経済研究協会、平成7年10月。 [ＰＤＦ]
「情報通信にも空洞化の危険　（経済教室）」、『日本経済新聞』、平成7年10月23日。 [ＰＤＦ]
「農産物価格安定制度と円高差益−牛肉と砂糖についてのモデル分析」、『貿易と関税』第34巻第11号、日本関税協会、昭和61年11月。 [ＰＤＦ]


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