| 昭和５５年 ３月 |
同志社大学経済学部卒業 |
| 昭和５９年 ３月 |
米国シカゴ大学大学院経済学研究科、経済学修士取得 |
| 平成 ４年 ３月 |
早稲田大学大学院経済学研究科博士後期課程単位修得満期退学 |
| 平成１８年 3月 |
広島大学 博士（学術）(論文博士) |
| 昭和６０年 １月 |
財団法人 電気通信総合研究所（現 国際通信経済研究所） 研究員（平成２年６月まで） |
| 平成 ２年 ７月 |
財団法人 国民経済研究協会 研究員（平成７年３月まで） |
| 平成 ７年 ４月 |
明海大学経済学部 専任講師。 同 助教授をへて |
| 平成１４年 ４月 |
同 教授、現在に至る。 |
| 平成２５年 ４月 |
大東文化大学経済学部教授。入門経済学、水産経済学、産業経済論などを担当、現在に至る。 |
| 平成 元年 ９月 |
白鴎女子短期大学 非常勤講師 企業形態論担当（平成３年３月まで） |
| 平成 ３年 ４月 |
東京理科大学 非常勤講師 経済学、経済事情担当（平成７年３月まで） |
| 平成 ６年 ４月 |
大東文化大学 非常勤講師 経済政策論担当（平成８年３月まで）
慶應義塾大学 メディアコミュニケーション研究所 研究員（平成１４年３月まで） |
| 平成 ８年 ４月 |
同研究所 非常勤講師 情報産業論担当（平成１０年３月まで） |
| 平成 ９年 ４月 |
立教大学 非常勤講師、日本企業論担当（平成１０年３月まで） |
| 平成１１年 ４月 |
立教大学 非常勤講師、単年度ゼミ担当（平成１２年３月まで） |
| 平成１４年 ３月 |
トリニダッド・トバゴ共和国水産局、JICA短期専門家派遣、水産普及担当(英語) |
| 平成１５年 ４月 |
早稲田大学大学院 非常勤講師、産業経済とIT担当（平成１６年３月まで） |
| 水産政策審議会委員 |
| 国土審議会離島振興対策分科会特別委員 |
| 情報通信審議会事業政策部会接続政策委員会専門委員 |
| 内閣官房総合海洋政策本部参与 |
| 千葉海区漁業調整委員会委員 |
| 横浜市市場取引委員会委員 |
| 横浜市本場・南部市場水産物部・鳥卵部市場取引委員会委員 |
| 千葉県水産公共事業評価委員会委員 |
| 財団法人漁港漁村漁場技術研究所理事 |
| 財団法人放送番組国際交流センター理事 |
| 日本経済学会、日本経済政策学会、国際漁業学会（副会長）、地域漁業学会（理事）、漁業経済学会、公益財団法人情報通信学会（評議員）、公益事業学会（評議員）、環境経済・政策学会、IIFET（国際漁業経済貿易学会、米国）など |
| 平成 ８年 ３月 |
論文「少子社会への提言?こどもたちの豊かな未来のために?幸せの三点セットを得るために」（遠山篤と共著）についてこども未来財団賞受賞 |
| 平成 １１年 ３月 |
論文「デジタル・テレビ受像器の普及過程についての研究」について情報通信学会15周年記念懸賞論文佳作受賞 |
| 平成 １７年 ４月 |
分担執筆図書『アジア環境白書2003/04』について第6回明日への環境賞受賞 |
| 平成 ２０年 １０月 |
著書『東南アジアのマグロ関連産業―資源の持続と環境保護』、鳳書房、2008年2月と国際学会への貢献について国際漁業研究会よりJIFRS山本賞受賞 |
| 平成 ２１年 ５月 |
著書『東南アジアのマグロ関連産業―資源の持続と環境保護』、鳳書房、2008年2月について2008年度漁業経済学会賞受賞 |
| 平成7年度 |
JSPS特定国派遣研究者助成「日本向け水産物輸出の増加がインドネシア国内水産業にもたらした構造変化に関する調査研究」（単独研究）、62万円 |
| 平成8−9年度 |
日本生命財団一般研究助成「インドネシア・マグロ漁業と日本向け輸出がインドネシア200カイリ水域内マグロ資源の持続的利用に及ぼす影響」(単独研究)、125万円 |
| 平成9年度 |
JSPS特定国派遣研究者助成「日本向け生食用冷凍マグロ貿易量の増減が縮小下にあるフィリピン・マグロ漁業の産業構造に及ぼす影響」（単独研究）、49万円 |
| 平成11−12年度 |
文部省科学研究費補助金「日本向け輸出を目的とした東南アジア諸国のマグロ漁業の資源管理問題」基盤C(2)11660197（共同研究、研究代表者：山下東子）、総額130万円 |
| 平成13−15年度 |
文部科学省科学研究費補助金「東南アジア産刺身向けマグロの生鮮・冷凍流通の規定要因についての研究」基盤（C）13660190（共同研究、研究代表者：山下東子）、総額180万円 |
| 平成18−20年度 |
科学研究費補助金「キハダマグロのフードシステム−缶詰用途と刺身用途の分岐点と持続的利用−」基盤(C) 23580311（単独研究）、総額370万円 |
| 平成23年度 |
財団法人漁港漁場漁村技術研究所研究助成「震災前後における高齢漁業者の漁業継続意思の変化と漁港漁村整備」（単独研究）、総額20万円 |
| 平成23−25年度 |
科学研究費補助金「漁業者高齢化の社会経済要因分析」基盤(C) 23580311（共同研究、研究代表者：山下東子）、総額403万円（予定） |